ネイルサロンを開業したいと考えている方がいらっしゃるかもしれませんが、どれくらいの資金が必要なのかわからないかもしれません。
この記事では資金について説明します。
またネイルサロン開業ために資格は必要なのかについても解説します。
ネイルサロンの開業の形態について説明するとともに、ネイルサロンを開業する前の準備についても解説します。
ネイルサロンを開業したい方は、ぜひ最後までお読みください。
ネイルサロンを開業するのに資格は必要？
ネイルサロンを開業するのに資格は、特別必要ありません。
ネイリストという資格はないため、特別に取得する必要はないのです。
しかしスキル向上のためと信頼を獲得するために、以下のような資格を取っておくのも良いでしょう。
- ネイリスト技能検定試験
- JNAジェルネイル技能検定試験
- JNA認定ネイルサロン衛生管理士
ネイルサロンを開業するのに持っておくと良い資格について、それぞれ説明します。
ネイリスト技能検定試験
ネイリスト技能検定試験は、ネイリストとしてのスキルや知識を身につけるための試験です。
1997年から開始しており、最も歴史のあるネイリストの資格試験になります。
ネイリスト技能試験検定試験は一級、二級、三級に分かれております。
試験は実技試験と筆記試験で行われます。
JNAジェルネイル技能検定試験
JNAジェルネイル技能検定試験は、NPO法人日本ネイリスト協会主催のネイリストの検定試験です。
ジェルネイルに関する正しい知識と安全性を身につけられます。
こちらの資格は、安心できる技術の証で、全国で10万人以上が取得しています。
そして、サロンメニューの60％がジェルネイルということから、ニーズの高い資格とも言えます。
JNA認定ネイルサロン衛生管理士
JNA認定ネイルサロン衛生管理士は、ネイルサロンの衛生管理に関する知識が身につき、店舗の衛生管理向上とともに、信頼性に繋がっていきます。
2021年12月末までにこの資格の取得者は、81,976人です。
JNA認定校で実施される講習会を受講し、筆記テストに合格すると資格が得られます。
ネイルサロン開業のために必要な資金は？
ネイルサロン開業のためには、開業形態によって変わってきますが、数万円から200万円程度の資金が必要です。
ネイルサロン開業のために必要な資金の内訳は、以下のようなものがあります。
- 物件取得費
- 内装費用
- 設備費用
- 消耗品費用
- 広告費用
ネイルサロン開業ために必要な資金について、それぞれ説明します。
物件取得費
ネイルサロン開業のための主な費用として、物件取得費がかかります。
物件を契約した場合、敷金・礼金・保証金がかかります。
それらの物件取得費は、家賃の6ヶ月〜12ヶ月分の費用がかかります。
物件の場所によって変わってきますが、50万円〜100万円くらいの物件取得費は準備しておいたほうがいいでしょう。
また、自宅で開業する場合には、この物件取得費がかからないため、コストを抑えられます。
内装費用
続いて内装費用がかかります。
ネイルサロンを開業する際に、コンセプトを持って店舗を構える場合、内装費用はそれなりにかかってきます。
内装費用は1坪20万円程度かかるため、15坪ある広さなら、300万円程度が必要です。
そこまで広さがない店舗であれば、さらに費用を抑えられます。
内装工事は、ネイルサロンのイメージに繋がるためとても大切な要素です。
設備費用
ネイルサロン開業には、設備費用がかかります。
ネイルテーブルやネイルチェア、照明器具やネイルチップディスプレイ、家具などがかかります。
それぞれ数千円から購入費用がかかりますが、こだわりを持って選ぶと数万円程度のものまであります。
これらの設備費用は、ネイルサロンのコンセプトに沿ったものを選ぶ必要があります。
高級感のあるコンセプトにするのであれば、それなりの質のいい設備を揃える必要があります。
消耗品費用
またネイルサロンで使う消耗品費も必要です。
消耗品費用は、数万円から10万円程度が必要です。
さらにはコロナ対策として、アクリル板や感染症予防の消耗品なども必要です。
マスクや消毒用のアルコールなども用意しておく必要があるでしょう。
また、コロナを抑える低濃度オゾンなどの装置を設置しておけば、お客様が安心して来店することが可能になります。
広告費用
またネイルサロンを知ってもらうために、広告費用も必要になってくるでしょう。
ホットペッパービューティーに掲載する場合には、最低でも1ヶ月25,000円の広告費用が必要になってきます。
また広告費用を使う以外にも、インスタグラムなどのSNSでネイルサロンの様子を投稿しておくのも有効でしょう。
SNSでネイルサロンを広められれば、広告費用を抑えることが可能です。
ネイルサロン開業の形態
ネイルサロンを開業する場合には、以下のような開業の形態があります。
- 店舗を構えるネイルサロン
- 自宅を利用するネイルサロン
ネイルサロンを開業する場合の形態について、それぞれ説明します。
店舗を構えるネイルサロン
店舗を構えるネイルサロンの場合には、物件の立地条件を考える必要があります。
都心部の店舗や地方都市の駐車場がある店舗などを構えるのが良いでしょう。
店舗を構えるネイルサロンの場合のメリットとしては、自由に開業できるということです。
また集客に有利であるというメリットもあります。
一方でデメリットとしては、店舗の賃貸の固定費が多くかかるということがあります。
ネイルサロン開業当初は固定費を抑えたいということがありますが、店舗の場合はそういったデメリットがあります。
自宅を利用するネイルサロン
自宅を利用するネイルサロンで開業することも可能です。
自宅で開業する場合には、机と椅子、ネイル用品一式があれば開業できるため、資金はかなり抑えられます。
自分の生活空間とネイルサロンを分けられるのであれば、自宅で開業するのも良いでしょう。
メリットとしては固定費を抑えられるということがあります。
一方でデメリットとしては、集客しにくいという点があります。
ホームページやSNSを活用して集客をしたり、出張ネイルサロンをするなどして、お客様を獲得していく必要があるでしょう。
税務署への届出
ネイルサロンを開業する際、保健所や地方自治体への美容所登録などは必要ありません。
ただし、個人事業主として開業する場合には、税務署に個人事業の開業・廃業等届出書を届け出る必要があります。
さらに、開業届と一緒に、「所得税の青色申告承認申請書」も提出しておくと、確定申告の際に、青色申告ができます。
青色申告の場合、最高で65万円の所得控除が得られたり、赤字を3年間繰り越せるというメリットがあります。
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ネイルサロン開業前の準備
ネイルサロン開業前の準備は、以下のようなことがあります。
- ブランドロゴの準備
- ホームページの準備
- SNS運用
- 名刺の準備
- ネイルサロン賠償保険に入る
ネイルサロン開業前の準備について、それぞれ説明します。
ブランドロゴの準備
ホームページやFacebookなどネイルサロンを告知する場合にブランドロゴがあると便利です。
業者やクラウドソーシングサイトなどで依頼し、ブランドロゴを作成するとよいでしょう。
ブランドロゴは、クラウドソーシングサイトで2万5000円〜4万円程度で作成依頼できます。
ホームページの準備
ネイルサロンを開業する際に、ネイルサロンを知ってもらうために必要なのがホームページです。
ホームページでは、ネイルサロンのサービス内容や料金、施術場所などを掲載していきます。
ホームページとともにブログを書き、ネイルサロンの様子を伝えておくと集客につながっていきます。
ホームページやブログでは、ネイルの種類や最近の流行なども乗せておくと良いでしょう。
h3SNS運用
ホームページの運用とともに大切なのが、SNS運用です。
Twitter、Facebook、Instagramなどにネイルサロンの様子やネイルの写真を投稿することで知ってもらえます。
SMSを運用することは、広告などをしなくても認知してもらえる大切な施策になります。
特にインスタグラムでは、ネイルの写真を公開することで多くの人に知ってもらうことが可能になります。
ハッシュタグを付けて、投稿することで、自分のネイルサロンを認知してもらえます。
名刺の準備
自分のネイルサロンを知ってもらうためにも、名刺の準備をしっかりとしておきましょう。
名刺にはネイルサロンの名前、住所、ホームページのURLなどを載せておきます。
また裏には、自己紹介や自分の趣味など載せておくと親近感を持ってもらえます。
最近では自分の好きなデザインを選び、名刺の印刷を安くしてくれるサービスもあるので利用してみると良いでしょう。
名刺印刷のサービスを選ぶ際には、紙の種類を複数扱っているところを選ぶと良いです。
またデザインをWeb上の編集画面で編集できるサイトがあるので、探してみると良いでしょう。
ネイルサロン賠償保険に入る
ネイルの施術において、お客様の爪をケアする仕事なので、何かトラブルがあったときのために、賠償責任保険に入っておいたほうがいいでしょう。
近年主流となっているジェルネイルはUVライトですぐに固まりますが、何かのひょうしで衣類やかばんに付着してしまうこともあります。
そのようなトラブルがあったときのために賠償保険に入っておくと安心です。
ネイルサロン開業時に使える助成金
ネイルサロンを開業する際に、うまく助成金を利用していくと、運営が楽になります。
ネイルサロンの開業時に利用できる助成金として、キャリアアップ助成金というものがあります。
厚生労働省が行っている助成金で、非正規雇用の労働者のキャリアアップを促進するために作られたものです。
その他には、同じく厚生労働省が行っている人材開発支援助成金というものがあります。
雇用する労働者に、職務に関連した専門や技能を習得させるための職業訓練を実施する事業主に助成するというものです。
訓練計画を作成し、労働局に提出して申請します。
また、そのほかにも厚生労働省が行っているトライアル雇用助成金というものもあります。
ハローワークや職業紹介事業者の紹介によって、安定的な就職が困難な求職者を一定期間雇用した場合に助成される制度です。
さらに、地方自治体の助成金もあるので調べてみるといいでしょう。
ネイルサロンで開業する際は、ぜひご相談を！
ネイルサロンを開業したいと考えている方は、ぜひ開業を検討してみて下さい。
ネイルサロンの開業には特別な資格は必要ありませんが、スキル向上のためと信頼を獲得するために、以下のような資格を取っておくのも良いでしょう。
- ネイリスト技能検定試験
- JNAジェルネイル技能検定試験
- JNA認定ネイルサロン衛生管理士
開業に関して、分からないことがある場合は、詳しい専門家に相談するのがおすすめです。
当社では、土日祝日、平日夜間でも24時間相談受付中です。
開業・税務に関して、納得いくまで何度でも相談できます。
個人事業主と会社設立のどちらにしたほうがいいのかの相談もできます。
対面のみならず、オンライン面談やLINEでも相談可能です。
もし、開業を個人事業主ではなく、会社を設立する場合は、多くの必要書類を準備し、手続きが必要です。
さらに、法務局へ登記した後も、税務署への手続きなどやらなければならないことはたくさんあります。
ネイルサロンの開業は、やはり豊富な経験と知見がある専門家に相談した方が安心できます。
もし、ネイルサロンの開業にお悩みならぜひ経営サポートプラスアルファにお気軽にご相談ください。
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