建物の印象、イメージを決めるのはその内装です。
たとえ物件が古くても、内装が時流に乗ったものであれば、おしゃれに感じ、入居したいと思う人が増えます。
部屋の内装=クロスは居住者や利用者のイメージに大きく影響する重要なものです。
そのクロスが曲がっていたり、たるみがあったりすれば、内覧した人は入居したいとは思わないでしょう。
クロスはとても重要であり、クロス屋(=クロス貼り職人)の丁寧な仕事がイメージを決定するのに大きな影響を与えます。
いくら、室内の建築様式やインテリアがよくても、クロスがダメなら、入居の決め手にならず、部屋の価値を失わせてしまいます。
クロス屋のスキルは非常に重要なものです。
今回はクロス屋の仕事内容、およびクロス屋として独立するために何ができるのか解説します。
技術のあるクロス屋は仕事の引き合いも多く、独立してもしっかりやっていくことができます。
独立の可否も含めて、本記事を参考材料にしてください。
独立前にクロス屋の仕事について知っておこう
まず「クロス屋」という仕事について、その内容を知っておきましょう。
それを踏まえて独立して稼げるか考えるのが大切です。
クロス屋とは?
クロス屋とは、クロス職人のことです。
クロス(=壁紙)を住宅・店舗・ビルなどの建築物の内装の仕上げ材として貼りつけていきます。
新築物件の仕上げだけでなく、リフォームした住宅物件の仕上げとしてもクロス貼りは重要になります。
大工さんが建てた骨組みや壁の下地材の内装にクロスを張っていきます。
鉄筋コンクリートの殺風景なコンクリート打ちっぱなしの室内も、クロス貼り1つで大きく印象が変わります。
殺風景な室内が、バラエティー豊かな色やデザインのクロスによって「完成品」に仕上がっていきます。
クロス屋は建物、室内の最後の仕上げとして「龍の眼」を描く非常に大切な過程を担います。
クロス屋の仕事、クロス貼りは、力仕事ではなく、細やかさを求められることも多いので、女性職人さん向きの仕事でもあります。
女性でクロス屋をしたいという人もぜひチャレンジしてみてください。
クロス屋として働くための資格は?
クロス屋として独立開業する際、特に必須な資格はありません。
スキルと仕事を取ってくるコミュニケーション能力があれば大丈夫です。
ただし、推奨したい資格として「表装技能士」というものがあります。
表装技能士(ひょうそうぎのうし)は、国家資格である技能検定制度の一種です。
都道府県知事が実施する、表装に関する学科及び実技試験に合格した人が「〇級表装技能士」を名乗ることができます。
表装技能士の検定試験内容については以下になります。
◆表装一般
◆材料
◆意匠図案および色彩
◆建築概要
◆関係法規
◆安全衛生
◆選択科目
◆表具工作法
◆壁装施工法
【実技試験】(以下の2つから選択)
◆表具作業
◆壁装作業
【受験資格】
1級
◆(原則)7年以上の実務経験、または2級合格後2年以上の実務経験
※学歴により必要な実務経験年数が異なり、大学や職業訓練校を出ているとさらに短縮される。
2級
◆実務経験2年以上
※専門学校以上を出ていると実務経験不要(短大、大学も含む)
要は、高卒の場合は2級表装技能士取得に実務経験が必要、それ以上の学校を出ていればいきなり受験が可能、1級表装技能士は、2級取得から実務経験2年があればOKで、最短2年で1級表装技能士を取得できます。
1級表装技能士があれば、名刺に記載することができ、クロス貼りを依頼するクライアント(工務店や建設会社、個人)の受けもよくなります。
クロス屋として独立するためのロードマップ
クロス屋として独立するまでの流れを図にしました。
実際には、実務経験は3年~5年くらいあった方がしっかりしたスキルが身につくといわれています。
そこは個人差もあるので一概には言えません。
事業主体 |
法人化(会社形態) |
個人事業主 |
開業費用 |
6万円~約20万円+資本金 |
無料 |
開業前 クロス貼りの実務経験 |
クロス屋としての実務経験を積む(最低3年は欲しい) |
|
2級表装技能士に合格する |
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できれば1級表装技能士に合格する |
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独立、開業 |
商号(社名)や事業目的、資本金、役員等を決める |
開業届を税務署に提出する |
定款を作成する |
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定款認証(合同会社は不要) |
||
社印を作成する |
||
資本金を振り込む |
||
法務局へ行き会社設立登記の申請をする |
||
設立登記後社会保険や年金の手続きをする |
クロス屋は何といってもその技能、スキルが大切です。
部屋の内装という最も住環境で意識される部分について責任を持たなくてはなりません。
表装技能士検定への合格はその最低限の証明ともいえるでしょう。
開業資金は現行の会社法制では1円会社も可能になったため、そこまで多くありません。
もし、建設業許可をとる場合は、資本金ないし資本(預金)が500万円必要になります。
クロス屋独立に必要な人、モノ、お金
クロス屋としてしっかり技能を習得し、独立したい、そう考えた場合準備が必要です。
具体的には人、モノ、お金です。
それらをしっかり準備できてこそクロス屋として独立が成功します。
クロス屋として独立するために大切にしたい人
クロス貼りは上手な素人であれば、他の建設工事とは異なり、自分でできてしまいます。
お金を払ってプロに依頼したくなるようなスキルの取得は最低限必要ですが、それだけではなくコネクションも重要になります。
- 修行先の工務店や親方の信頼を得て、独立後仕事を回してもらうようにする
- クロス問屋との関係の構築
- 「くらしのマーケット」など一般の方が直接クロス貼りを依頼できるシステムへの登録
- 地元の他のクロス屋との協力関係
これらコネクションや仕事の受注ができる仕組みをしっかり構築することが、クロス屋としてやっていくために必要です。
クロス屋は力仕事や高所での作業ではないので、参入障壁が他の建築関係の職人と比べて低く、ライバルも多いのです。
クロス屋開業に必要な工具、備品
続いてクロス屋開業の際に必要なモノ、工具や備品です。具体的には以下のようなものが必要になります。
独立するには最低これだけは必要だという道具を挙げてみます。
- クロスそのもの(都度仕入れ)
- クロスの糊付け機
- 糊をまぜる撹拌機
- 脚立(3尺×2脚)その他5尺、7尺など数種類
- 足場板(スライドステージ)
- クロス施工用工具
- パテ用工具
- 電動工具(電動ドライバ、照明、電源リールなど)
- バケツやスポンジなどの清掃用品
- 移動用車両(自家用車兼用可)
自動車を除くと50万円~70万円くらいになります。
働いていたところから譲り受けられれば新しく準備する必要はありません。
クロス屋として独立するための開業資金
クロス屋として独立開業する際に、どのくらい開業資金が必要なのか見積もってみました。
独立開業費内訳 |
金額 |
工具備品 |
50万円~70万円 |
クロス |
20万円~30万円 |
車両(移動、工具運搬) |
100万円~150万円 |
合計 |
150万円~250万円 |
|
|
(法人の場合)法定設立費用 |
6万円~20万円+資本金 |
建設業許可をとる場合 |
財産要件 500万円(資本金と重複可能) |
自家用車を仕事用車両に転用できるならば、100万円ほどの自己資金で問題ありません。
それに加え2、3か月の運転資金(生活費)を準備します。
クロス屋に建設業許可は必要か?
クロス屋も建設工事の1つなので「建設業許可」が必要なのでは?と思われるかもしれません。
建設業許可が必要な工事は以下になります。
建築一式工事 |
次のどちらかに当てはまる工事の場合建設業許可が必要 ①1件の請負代金が1,500万円超の工事(消費税込み) |
建築一式工事以外 |
1件の請負代金が500万円超の工事(消費税込み) |
クロス貼りは「建築一式工事以外」に該当するので、1件当たり500万円を超えるクロス貼りを請け負う場合は、建設業許可が必要になります。
しかし、自分1人で独立した場合、まずこの1件500万円を超えることはないので、許可は必要ないでしょう。
将来的に、クロス貼りで大規模な商業施設を請け負うなどする場合に再考が必要です。
ちなみに、クロス貼りの建設業許可は「内装仕上工事業」の許可を得ることになります。
クロス屋は法人と個人事業主どちらがいい?
クロス屋は法人化(会社設立)してから独立するのと、個人事業主として独立を果たすの、どちらを選択すればよいでしょうか?
結論を言うと、最初は個人事業主として独立すれば十分です。
独立したクロス屋の平均年収は350万円~400万円と推測されるため、法人化した場合の法人税率よりも個人事業主としての所得税のほうが低くなります。
税金はこのように法人と個人事業主で異なります。
事業主体 |
法人化(会社設立) |
個人事業主 |
所得税 |
代表個人の役員報酬を「給与所得」として算出し、その5%~45% |
事業の売上から「事業所得」を算出してその5%~45% |
個人住民税 |
代表個人の役員報酬を「給与所得」として算出し、その約10% |
事業の売上から「事業所得」を算出してその約10% |
消費税 |
課税売上1000万円以上の場合支払う |
課税売上1000万円以上の場合支払う |
法人税 |
かかる(15%~23.2%) |
なし |
法人住民税 |
かかる |
なし |
法人事業税 |
かかる |
なし |
個人事業税 |
なし |
かかる |
法人税率と所得税率は、年間売上が1000万円前後で「法人税>所得税」から「法人税<所得税」に変わります。
年商数百万円であれば、税金の観点からみると法人化のメリットはあまりありません。
そのほか、法人化と個人事業主のままでいることのメリットとデメリットをまとめると以下のようになります。
クロス屋を法人化する(会社設立) |
クロス屋を個人事業主として行う |
メリット |
|
社会的信用がある |
簡単に設立できる |
経費の範囲が広い |
定款などの作成義務がない |
責任の範囲が有限 |
自由な働き方ができる |
赤字繰り越しが10年である |
廃業手続きもすぐにできる |
売上が多くなれば個人事業主よりも税率が下がる |
社会保険に加入できないため、国民健康保険と国民年金では老後が不安 |
最高税率が23.2%と所得税の約半分 |
|
デメリット |
|
設立までの手間がかかる |
社会的信用がない |
設立後の帳票作成や税務申告が大変 |
最大税率45%と法人税よりはるかに高い |
赤字でも法人住民税がかかる |
無限責任で経営失敗のマイナスはすべて自分が負う |
社会保険へ加入しなければならない |
赤字繰り越しが3年までしかできない |
会社の廃業手続きが煩雑 |
経費で落とせる範囲が狭い |
法人化すると、法人登記をするため全国の第三者が、会社情報(登記簿)を閲覧できるようになり、信用度が増しますが、仕事を工務店やリフォーム会社から受注している場合は、そこまで外部の目を気にしなくてもスキルがあれば仕事をとれます。
自分で一般客の新規開拓をする場合や、これまでにコネクションのない会社に営業をかける場合は、法人化していた方が信用は得られやすいかもしれません。
しかし、最も重要なのはクロス屋としてのスキルですので、資格(表装技能士)でアピールした方がいいかもしれません。
クロス屋として独立したい場合「経営サポートプラスアルファ」に相談を!
クロス屋は比較的参入障壁が低い建設業関連の職人ですので、しっかり技術と戦略をもって独立開業することが求められます。
そのため、単に開業資金を調達するのではなく「その後」を見据えた事業計画などの策定が重要になります。
こうした戦略はご自身だけで決めずに、可能ならば専門家のアドバイスも聞いてください。
「経営サポートプラスアルファ」には、事業計画、資金調達、法人化の可否などに詳しいプロフェッショナルが揃っています。
クロス屋としてやっていけるのかしっかりアドバイスさせていただきますので、ぜひご相談ください。
土日祝日、夜間も対応します。遠隔地の方はLINEやZoomで相談することもできますのでご安心ください。
クロス屋として独立し、ご自身のセンスを室内に反映させ、建築物の最後の仕上げをする、非常に素晴らしいことだといえます。