様々な分野でITが活用されている今日、ITで起業して成功する人はとても多いです。
しかしそれはライバルが多いということを示します。
IT起業で成功したければ、他のライバルに勝つことが必要です。
そこで、この記事ではITで会社設立をして成功するポイントについて紹介していきます。
ITで会社設立をして成功するためのポイント
ITで会社設立をして成功するためのポイントは、以下の3つです。
- 社会的なニーズが高い分野で起業する
- スモールスタートで始める
- 競合優位性を明確にする
社会的なニーズが高い分野で起業する
ITで起業して成功している人の特徴として、社会的なニーズを満たす事業を行っているという点が挙げられます。
ITは、今や様々な分野で利用されており、農業などの一見ITと直接関係のないような分野であっても、ITがよく活用されています。
どのような分野でもITは活用されており、ITの活躍の場は無限大とも言えるでしょう。
そしてIT起業で成功している人たちに共通していることが、社会的なニーズが高い分野でIT起業をしているという点です。
例えば、農業では人手不足が深刻で、ITで効率化ができれば生産量を落とすことなく人件費などを削減したいというニーズがあります。
その他の分野では、介護や医療なども社会的ニーズは高いでしょう。
社会的なニーズが高い分野でIT起業ができると、成功する可能性は高まります。
スモールスタートで始める
IT分野で会社を設立して成功するためには、スモールスタートが重要です。
スモールスタートとは、最初から従業員を雇用して都心にオフィスを構えるといったことではなく、最初は個人事業主のように規模の小さい事業形態で開始していくことです。
スモールスタートのメリットは、金銭的な負担が小さくなることです。
例えば、最初から従業員を10人雇ってオフィスを構え、システム開発をしていく場合、初期費用だけで数千万円から数億円かかることが多いでしょう。
しかし、スモールスタートで最初は個人事業主として、ゆっくりシステムの開発をしていき、その後システムの開発がうまくいき販売先などが決定して、資金の目処がついてから従業員を雇って、さらに規模を拡大していくといったように、スモールスタートではじめ、徐々に会社の規模を大きくしていくことで倒産リスクを小さくすることができます。
ただしスモールスタートで始めることで競合他社に遅れをとってしまうかもしれません。
競合がたくさんいる分野であったり、大規模資本が多い分野でスモールスタートをしてしまうと、自社で市場を獲得する前に他の会社がほとんど市場を獲得してしまっているという状況も想定されます。
そのため、スピードが求められるような競合他社が多いジャンルや、大規模資本が多い業界では、スモールスタートではなく最初から資金を用意した方が良い場合もあります。
競合優位性を明確にする
ITで起業して成功するためには、競合優位性を明確にすることが重要です。
例えば、ITで会社を設立しても他の会社が既に販売しているようなソフトであったり、システムを販売しても、競合に勝つことは困難です。
これは、既に販売している会社が多くの市場を獲得していることや、信頼関係をクライアントと築いている可能性が高いからです。
では、このような場合にどのようにしたら市場を獲得することができるでしょうか。
答えは競合優位性を明確にすることです。
例えば、競合よりも価格が安ければそれは優位性になります。
その他にも、使いやすさの面で優位性を出すこともできますし、他のソフトとの連携ができたり、クラウド上で動作するなどのメリットを出すことができれば、競合優位性を明確にすることが可能です。
ITで起業して成功しやすい流れ
ITで起業して成功しやすい流れは、以下のようになっています。
- 個人事業主として独立をする
- 受託会社として資金力をつける
- 自社サービスを開発する
個人事業主として独立をする
ITで起業する際には、まずは個人事業主として独立をするようにしましょう。
個人事業主として独立した後は、企業からの案件を受託したり、自社サービスを一人だけで徐々に開発していくようにすると良いでしょう。
個人事業主として、最初に独立することで初期コストを大幅に抑えることができるだけではなく、自社サービスを開発していく中で自由度を持って開発していけるのが大きなポイントになります。
個人事業主として、自社サービスを開発していく場合、自分が必要な機能であったり自分が欲しい機能を自由に開発できるのが大きな魅力です。
また、個人事業主として一人だけで開発している場合、自分のペースで開発することができるのも大きな魅力でしょう。
受託会社として資金力をつける
個人事業主としてクライアントからの受託や、自社でのITサービスの開発などを行っていき、ある程度軌道に乗っていったら、まずは受託会社になるようにしましょう。
受託会社とは、クライアントからシステム開発の案件などを受託した上で、開発していく会社のことを指します。
一人でもできますが、従業員を雇用して複数人で行った方が効率的にシステム開発ができるだけではなく、多くの案件を受けることができ、その分会社の規模も拡大していくでしょう。
このように、受託会社としてまずはクライアントから仕事を受けて開発していくという形式は、今成功している多くのIT会社でも取られている手法です。
このように、受託制作をしていく大きなメリットは、資金力をつけられることです。
例えば、会社を設立して最初から自社サービスを開発していっても、資金面で頓挫してしまうことが多いです。
一方で、最初は受託会社としてクライアントから案件を受けた上で、会社に資金を多く残せるような状態になってから、自社サービスを開発する。
このような形にすることで、自社サービスを開発するなかで自社の資金が底をついてしまい、結局開発が中途半端になってしまうという事態を避けることが可能です。
自社サービスを開発する
IT企業を設立する際には、最終的には自社サービスを出すことを目標にするといいでしょう。
自社サービスを出すことのメリットは、自社の技術力を大きくアピールできることと、資金を獲得できるということです。
自社サービスを発表して、そのサービスが多くの人に利用されることで、会社としては多くの利益を獲得することができます。
受託の場合、獲得できる報酬はクライアントからの依頼金額のみなので、上限があります。
自社のキャパシティ以上の受託もできません。
しかし、自社サービスを開発して世界中の人に利用されたならば、多くの人に利用してもらうことで上限なく稼ぐことができるのです。
例えば、Googleも検索エンジンなどを自社で開発した上で、多くの人に利用してもらい、YouTubeなどのサービスを開発してそこからマネタイズをしていくという手法を取っています。
このように、自社サービスを元に成功している企業がIT企業のほとんどです。
そのため、IT企業を設立して成功したいと思っているのならば、最終的には自社サービスを開発して、多くのニーズを満たせるようなサービスを展開していくといいでしょう。
IT分野で起業して会社設立をする3つのメリット
IT分野で起業して会社設立をするメリットは、以下の3つです。
- 在庫を抱えるリスクがない
- スモールスタートしやすい
- ニーズを明確にしやすい
在庫を抱えるリスクがない
ITで起業する場合、在庫を抱えるリスクがありません。
ITサービスの場合、インターネット上で展開できるものが多く、プログラミングをすることで製品を生み出すことが可能です。
そのため、小売業のように在庫を抱えてしまうということはありません。
スモールスタートしやすい
IT企業の場合、受託であっても自社サービスを開発する場合であっても、スモールスタートしやすいのが大きなメリットです。
着実に成功させるためには、スモールスタートをした上で徐々に拡大していくことが重要です。
ニーズを明確にしやすい
ITで起業する人の多くが、「今困っていることをITに置き換えたら効率化できる」といったニーズをもとに起業しています。
ニーズが何なのか、そして何を解決するITサービスを展開すれば、自社の価値を高められるのか、技術的あるいは資金的な障壁は必ず存在しますが、進むべき道は明確にしやすいと言えるかもしれせん。
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まとめ
IT起業は、スモールスタートがしやすく在庫リスクもないので、経営上のリスクを小さくできるというメリットがあります。
また、需要の高いサービスを開発できれば、GoogleやAmazonのような数兆円規模の会社にできる可能性もあるのが大きな魅力です。
経営サポートプラスアルファでは、個人でも法人でも独立を少しでも考えている人のご相談に乗らせていただいております。
相談は何度でも無料なので、お気軽にご相談ください。